Grouponがそのデモグラフィックを公開、キーワードは若い・高所得・女性 【三橋ゆか里】

共同購入サービス”GROUPON“のローンチは2008年。1年間で成立した共同購入の取引は100万件に及びます。最近では日本でも、”Piku” や”KAUPON“などの類似サービスが立ち上がっていますね。私も”KAUPON”は一度利用したことがあり、それ以来新しい取引のメールは欠かさずチェックしています。ユーザにはディスカウントというメリットが、クーポンを出すお店にとっては新規顧客開拓のチャンス。さて、そんな超人気サービス の”GROUPON”がそのユーザ層のデータを公表しました。

チャートで見たい方はGROUPONWORKSをご覧ください。ここでは、インパクトのある1枚を除いて結果をまとめてリストしました。性別でみると、女性が圧倒的に多く全体の77%を占めています。

イメージ：GROUPONWORKS提供

■35歳以下（18-34歳）が全体の3分の2（68%）を占める。次いで多いのは35-44歳で18%
■高学歴が多く、学士号を持ったユーザが50%、院卒が30%
■独身が半分を占め（49%）、既婚者は3分の1（33%）、同棲中が12%
■会社員が75%、学生は12%
■高所得者が多い。所得が1000万円以上が29%
■女性が77%、男性はわずか22%

一言でいうと、GROUPONユーザは若くて高学歴な女性ということになるみたい。逆にいえば、まだまだマーケットはニッチで成長の余地があるということ。GROUPONのクローンサービスは次々にでてきています。差別化のために提供するクーポンのジャンルをオーガニックフードに限定した”LivingSocial”や、エステやスパなどのクーポンを提供する”BuyWithMe”などなど数十個はあるはず。また、これだけ共同購入サービスが多いと、提供されているクーポンを各サイトで見るだけでも一苦労。そんなユーザのためのアグリゲータサービス”Yipit” や”8coupons”などもあります。”Yipit”はオンラインの共同購入サービスのデータを自動収集してくるだけでなく、地域誌などに掲載されているクーポンなど、ありとあらゆるクーポンを対象として掲載しているそう。

クーポンを提供してくれるお店があってこそ成り立つ共同購入サービス。ユーザを集めることよりも、むしろクーポン提供者をいかに落とすかが課題になっていくのかも。自分がどうしても成立させたい取引があれば、ユーザは自らツイッターやFacebookなどのソーシャルメディアで宣伝をして人を集めてきます。そのためには、ユーザが自分で動いてでも欲しくなるようなクーポンが必要。また、原価割れせず、かつユーザにとって魅力的なクーポンの価格帯が何なのかを含め、サイトがデータを蓄積し、より効果的なクーポンの出し方のアドバイスなども含めて提供することが価値になっていく気がします。

今回の記事のオチは、GROUPONが今回公開したサービス利用者のデータと、共同購入サービスの1人の利用者である私の属性が合っていないことかな！？当然提供するクーポンのジャンルで差別化をはかればデモグラフィックは変わってくるでしょうが、日本の各種サービスはどうなのか、興味深いですね。