米有力紙の質が低下してきた気がしてならない【湯川】

　仕事柄、非常に多くの記事に目を通す。短時間にどれだけ多くの記事を流し読みできるかが、自分のコアコンピタンスの１つだとも思っている。特に英語の記事は多く読む。これまでどれだけ忙しくても、Wall Street JournalやBusinessWeekなどの米有力紙・誌が掲載しているテクノロジー系の記事には目を通すことにしていた。

　たとえ自分が既に知っているような話でも、有力紙・誌の記事は読んだ。読めば知らなかった事実や、うなる解説が必ず書かれていたから。ほかにないような付加価値が必ずあったからだ。

　ところが最近はがっかりすることが増えてきた。なが～い有力紙・誌の記事を読んでも、結局何も得るものがなかったというケースが多くなってきた。あえてどの記事とは言いたくないが、全体の傾向としてそう感じることが増えてきたように思う。

　優秀な記者がどんどん辞めているので無理もない話なのかもしれない。メディアの大変革期もUSではいよいよ最終局面に入ってきたのだなと思う。変化はこれから加速度を増していくのだろう。これはもうだれにも止められない、運命のようなものなのかもしれない。

　日本でもこれから記者の所得は下がるだろうし、取材費も一層削減されるだろう。そうなれば長期的に見て質の低下は避けられないだろう。質が低下すれば読者離れが加速し、読者離れが加速すればさらに質が低下する。悪循環が始まる。

　新聞はなくならない。テレビもなくならない。でもその市場規模は最盛期の2割程度にまで落ち込むと予測する人もいる。統計的な根拠がある話でもないだろうが、わたし自身もあと20年以内にその辺りにまで行くのではないかと漠然と感じている。

　最後には一般ユーザーの政治参加、情報発信が、その落ち込みを補って余りある状態になると確信しているが、何年間かはジャーナリズムの質が低下し民主主義にとって危機的な状況になる可能性があるかもしれない。