クリスマス商戦後の米でタブレットと電子書籍リーダーの所有率2倍に【湯川】

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 米調査会社Pew Research Centerは、昨年末のクリスマス商戦の結果、タブレット型コンピューターの所有率が一気に2倍になったと発表した。

 発表文によると、米国の成人のタブレットの所有率が昨年12月中旬の10%から今年1月初旬には19%に急増した。また同時期の電子書籍リーダーの所有率も10%から19%に急増したという。

 どちからの機器を所有する人の割合は18%から29%にまで伸びたという。

蛇足:オレはこう思う

 クリスマスプレゼントとしては最適の価格帯だったのか、一気に広がった感じ。米国の成人の3割近くがタブレット型の機器を持っているということは、十分に大きな電子書籍の潜在市場が確立したということ。これで一気に電子書籍がデファクトになるかも。米国での図書館のあり方、教科書のあり方なども、今後1,2年で大きく変わる可能性がある。

 そしてその波はいずれ日本にも押し寄せてくるのだと思う。

 2年前のアンケート調査では電子書籍は「(日本では)普及しない」と答えた人が18.9%、「(普及するかどうか)分からない」と答えた人が37.5%もいたそうだが、いまでもそう考える人って結構いるのだろうか。

 僕は電子書籍が日本でも当然普及すると思っているので、普及するしないの議論には興味がない。その代わりに興味があるのが、タブレットが広く普及したときにどのような社会になっているのか、出版以外のどの業界の勢力図を大きく塗り替えるのだろうか、ということ。多分パソコンが社会に与えた影響とまったく異なる影響を社会に与える可能性があると思う。特にモバイル、テレビ、タブレットという機器を横断したコミュニケーションサービスの形がどのようなものになるのか、に興味がある。

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