鈴木伸元著『新聞消滅大国アメリカ』（幻冬舎新書 2010年5月刊）

　このタイトル、どこかで見たように感じる人も多いと思う。そう、いかにも堤未果著『貧困大国アメリカ』をまねたタイトルだ。本の題名だけでなく、アメリカの悲惨な現状をレポートするという内容の方向性も同じだ。

　しかし、この本、ビジネス書にありがちな単なるパクリや２匹目のどじょう狙いではない。しっかりした現地取材をもとに書かれているのだ。

　世界の先頭をいく輝かしい国であるはずのアメリカが、世界の悲惨さの先頭をはしっている事実を丹念に追う。堤氏と分野が異なるが、ルポルタージュの王道をいく良書である。

　ＮＹタイムズは３年間で1400人を解雇した。ワシントンポストは全支局を閉鎖した。という姿は、日本の新聞業界の３年後の姿かもしれない。新聞なんかなくなったって関係ないさ、という方も、日本の近未来を考えさせる警告の書の存在は知っておいたほうがいいと思う。続きを読む

　Wall Streeet Journal主催のイベント「D8」でスティーブ・ジョブズ氏は「新聞を救いたい。そのためにできる限りのことをしたい」と語った。ジョブズ氏によると、経営難に陥る米国の新聞社を救済する唯一の方法は、コンテンツの薄利多売だという。

　わたしもそう思うし、実は多くの新聞関係者も心の奥底ではそのことに感づいていると思う。だが薄利多売を実現するには、新聞業界の大幅なリストラが不可欠で、新聞関係者はそれを受け入れたくないだけのことなんだ。


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　音楽、新聞、出版、テレビ・・・。メディア業界に大きな変化の波が訪れている。業界の中の企業は、なんとか自分たちの企業規模を変化させない形で新しいメディアの形へと進化しようと躍起だ。しかし、給与や人員の大幅削減を伴わない進化などない。断言してもいい。

　農場や工場に画期的なテクノロジーが新しく導入されれば、多くの人が職を失う。効率化、人的コスト削減を目的にテクノロジーを導入するのだから、当たり前の話だ。情報を扱うメディア業界にインターネットというテクノロジーが新しく導入されれば、同様に大幅な給与や人員削減の圧力がかかる。これもまた当たり前の話だ。

　１つの社で給与や人員を現状のまま維持したければ、同業他社に潰れてもらうしかない。なので、この局面における同業者同士の合同事業は成立しない。メディア企業は同業他社と組んでネット企業に対抗しようとしたがるが、1社でさえ現状維持が困難な時代に、合同事業に参加する社すべてが現状を維持して生き残れるはずがないのである。

　今後、合併するメディア企業も増えるかもしれない。でもそれはリストラを前提とした合併になる。もっと言えばリストラするための言い訳としての合併になるのだと思う。

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　「ジオメディアは急成長する。新聞にとってチャンスですよ」と新聞業界在籍中に結構言ってきたんだけど、まったくスルーされてきたような気が・・・。

　ま、それは言いんだけど、カナダのフリーペーパー最大手のメトロが、注目のジオメディアであるFoursquareと提携したと発表した。（発表文。英文）

　Foursquareって、US風の位置ゲーっていうか、ゲーム感覚のローカル情報アプリって感じ。iPhoneでダウンロードすれば日本でも使えるようになっている。行きつけのおしゃれなカフェに行くたびにGPS情報取得してチェックインしていけば、その場所のmayerのバッチがもらえる。mayerって市長のことだけで、カフェの市長ってちょっとピンとこない。この言い方もローカライズの際に変更したほうがいいのかも。

　それで足繁く通うので、お店にとっては好都合。クーポンなんかも発行されて、お客も満足という感じ。あと、お店にチェックインしているという情報が友達に送られるように設定していると、「今からそこ行くよ」とか「そこのケーキを食べてごらん、おいしいから」なんてメッセージも送られてくるのだとか。（関連記事　注目位置情報サービスの「FourSquare」日本で利用可に＝狙うはローカル広告）

　Foursquareって結構、USでは人気になってるみたいで、カナダのメトロ紙もその人気にあやかって、みたいな感じがある。

　で、提携したことでどんなことが可能になるかというと、ユーザーがメトロをFollowすると、メトロが以前取り上げたことのあるレストランなどの近くに行くと、「このレストランはスパゲッティがお勧めですよ」などといったちょっとしたお役立ち情報が送られてくる。もっと詳しく知りたい、メトロの記事を読みたい場合はリンクをクリックすれば、メトロのサイト側にジャンプできるようになっている。

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　メディアの変革期なんで、いろんな人がいろんな定義でメディアの話をするので、まったく話が通じないことがよくある。以前、新聞関係者から「ヤフーのことは普通の日本語ではメディアとは呼ばない」と言われたこともあるぐらいだし。【関連記事】だからヤフーも報道機関になるって言ったじゃない

　いろんな定義を見ていくと、メディアって「情報を伝達する媒体」のことって定義でまあいいか。「媒体」とは「なかだちをするもの」「真ん中に位置し、仲介するもの」みたいな感じかなあ。

　そういうような定義を使うと、20世紀にはテレビ、ラジオ、新聞、雑誌が「メディア」だったというのは正しい認識だと思う。

　でも21世紀になってインターネットが社会で最重要の情報伝達インフラになることは間違いなく、その中で「人と人との真ん中に立ち、情報伝達を仲介する」ものといえば、Twitterであったり、Mixiであったり、というソーシャルメディアだ。つまりネットが社会の核になる21世紀においては、本来のメディアの定義に該当するのはソーシャルメディアということになる。

　決して新聞などのオールドメディアは、人々の輪の真ん中には位置していない。

　その証拠にアクセス数を自慢する報道機関のニュースサイトを見てみると、そのアクセスの大半はヤフーからの流入だったりする。ヤフーにニュースコンテンツを提供する見返りの一部として、ヤフー側に報道機関サイトへのリンクを置かせてもらっているのである。ヤフーというコミュニティに集まってきた人は、リンクをたどって報道機関のサイトへ一時的にジャンプしても、またヤフーに戻っていくのである。

　つまりオールドメディアは、ヤフーの外側に置かれたコンテンツのストレージなのである。

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