共に突き抜ける
チャットやビデオ会議、この15年ほどで日本でもリモートコミュニケーションがかなり普及したものの、まだまだ1対1が主流。1対複数のリモートコミュニケーションともなると、一方の話を聞くだけでビジネス・コミュニケーションが成立しているか？と問われると疑問符が浮かびます。
そこでVRの登場です。仮に会議の参加者全員が3Dモデル空間にいるとしたら？そんなSkypeやSlack、チャットワークに変わる、VRを活用したコミュニケーションプラットフォームとして「NEUTRANS BIZ」クローズドβ版が登場しました。
米マイクロソフトは現地時間の2018年5月7日、毎年米ワシントン州レドモンドで開催されている開発社会議「Microsoft Build 2018」を開催しました。
最大の目玉は開発プラットフォーム「Microsoft 365」で、月間アクティブユーザー1億3500万人のOffice 365や7億台が接続するWindow 10、そしてデバイスのみならず、ペン、インク、モバイル、クラウド、開発ツールなどを包括する開発プラットフォームとして普及を促進することを宣言しました。
・[開催概要] アプリ博 X
・[提供中] 電子チケット
・[募集中] テーブルブース出展のお申し込み（直前まで受け付けます）
いよいよ2018年5月9日（水）に「アプリ博 X」が開催されます。その中で、新しい取り組み「TechWave TALKS」を実施することになりました。会期中の任意の時間に、展示スペース併設のステージにてさまざまなアプリやサービス、事業の仕掛け人がマイク一本でその思いを語るショートピッチイベントです。
[もっと読む…] about （スケジュール更新）TechWave TALKS ープロダクトへの熱い思いを聴け、アプリ博 X 会場でスタート
ad:tech tokyo2018のアドバイザリーボードメンバーは総勢35名。業界のリーダーであるメンバーのみなさんからのデジタル広告、マーケティング業界への問題提起を事務局が連載形式でインタビューします（特集一覧はこちら）。
今、多くの企業でマーケティングや宣伝に関わる部門の組織改編が行われています。ライオン株式会社もそのひとつ。新たにコミュニケーションデザイン部長に就任された小和田みどり氏に組織改編の効果についてお話を伺いました。
—昨年10月に宣伝部からコミュニケーションデザイン部に名前が変更になったそうですね。今、統括されていらっしゃるこの部の役割とはどのようなものでしょうか。
コミュニケーションデザインの名の通り、コミュニケーション全体を設計し、実施、検証を行っています。メディアを管理する統括チームをはじめ、パッケージやCMといったクリエイティブデザイン室、ブランドごとに施策の立案・実施・検証を行うCX（コンシューマーエクスペリエンス）プランニング室、コーポレートサイトやオウンドメディア「Lidea」の運営とDMPを遂行するデジタルコミュニケーション開発室という４つのチームに分かれています。あらゆることを一手に引き受けている分、コミュニケーションに関わる全てを部内で動かせるので、意思の疎通がスムーズになったり、「このブランド側ではできないけどこっちのブランドでやりましょう！」といった進め方ができたりするのが強みです。メディアごとのクリエイティブも一気に相談ができるので、非常にいい流れができています。
—デジタルもマスも一気通貫でコミュニケーションを行なっていらっしゃるなかで感じる生活者の変化などはありますか。
よく言われていることですが、情報が溢れるほど流通するようになったことで、情報に対する生活者の興味関心度は低くなりました。あれもこれもと情報をとっていた時代から、自分の興味のあることにだけ情報収集、さらに生活者自らが発信を行う時代に変わっています。「何だろう？」と興味を持ってもらうための仕掛けもどんどん複雑になっていますので、言いたいことだけを伝えるコミュニケーションでは当然通用しません。製品の面からいっても、世の中に流通する商品全体の品質が高くなり、品質差も少なくなってきたので、「この商品と他の商品の違いとは」「これだけよくなりました」だけを伝えても聞いてもらえなくなりました。以前は店頭で商品の裏面の商品特徴などをじっくり読む人を見かけたのですが、今の生活者は日々忙しくなってしまい、そういう方も少なくなりました。商品もたくさんあって「あれこれ選ぶのは面倒」となり、今使っているものに大きな不満がないとブランドスイッチもおきづらくなっています。「どれを使っても一緒」といいながらどこかに選択基準があるんですよね。「なぜこの商品なのか」はまさしくインサイトに触れる部分なので難しいですが探っていきたい部分です。
—みなさんのようなメーカーの方々は対生活者のBtoCのビジネス、対販売店というBtoBのビジネス、ふたつの面を持っていると思います。販売店との関わり方も変わってきているのでしょうか。
ECでの購買が増えてきたことから、販売店のみなさんも以前のようなチラシで安さをアピールするという手法からの脱却を図っておられ、実際にデジタル活用の動きも出ています。最近のニュースでいうとマツモトキヨシとNTTドコモの２社が提携し、ｄポイントが使用可能になるサービスを始めました。両社がそれぞれに持つデータ基盤を活かして行動と販売に結びつけようということです。どの広告効果が販売に繋がっているのかを検証し始めている販売店もあります。私たちもうかうかできません。生活者のデータをしっかり分析し「これを買いたい！」と思った瞬間、またはタイムリーな情報で顕在化していないニーズを掘り起こし、店舗への誘導と購入を促進させる。コミュニケーションでそういう流れを作りたい、と思っています。
—デジタル化を通じて、複数の企業が手を取り合って生活者とコミュニケーションをする取り組みがますます増えるよう期待したいですね。その促進のために乗り越えることが必要な、業界の課題とお感じになるものがあれば教えてください。
フェイクニュースや薬事法に抵触するような記事などの問題はひとつ課題ですね。生活者に「またか」と思われてしまうとデジタルは信用ならないものだと捉えられてしまい、いい流れが止まります。制作体制の管理等はなかなか難しい部分もありますが、広告主、メディアも含めた業界全体として取り組んでいかなければいけないと思います。
あとは、デジタル化の流れは止まらないどころかますます加速していくので、雑誌の編集者やテレビ局のスポット営業の方などいわゆるマスしかやっていない人とデジタル側の人の交流がもっと盛んになるべきではないでしょうか。ad:techで語られる議論をマス側にいる人が聞いたらどう感じるんだろう、と気になります。広告主側もマス広告とデジタル広告の線引きをしないように、テレビとデジタルの共通指標の創出などを行なっている真っ最中です。
—自社ではこんなことをやってみたい、という希望は。
目指すのは1to1のコミュニケーションです。生活者それぞれの行動や興味を見て情報を提供するということは、人の手だけではできませんでした。しかし、デジタルの力によってそれも可能になる。例えば歯ブラシは人によって磨き方や力の入れ方が違い、歯の生え方も違います。その情報がわかっていれば「あなたにあった磨き方」を伝えられます。正しい磨き方ができているのかみなさん自信のない中でハミガキしているのを、カスタマイズした情報を提供することで不安から解放できるのではないか。早くそういうコミュニケーションを実現したいなと思っています。自社だけでできることでもないので、家電メーカーやスタートアップの方と組んでみるなどすれば、日用品のなかにもデジタル化が起きる可能性が広がっていくのではないでしょうか。
（聞き手：事務局 堀）
＜プロフィール＞
小和田 みどり
ライオン株式会社
コミュニケーションデザイン部長
・商品開発担当（ヘアメイク・ヘアケア）
・宣伝部（媒体担当）
・子会社立上げ
株式会社イシュア社長
・宣伝部長
ad:tech tokyo 2018の詳細はこちらから
イベント概要
開催時期： 2018年10月4日（木）、5日（金）
開催場所： 東京国際フォーラム 東京都千代田区丸の内３丁目５−１
公式サイト：http://www.adtech-tokyo.com/ja/
6月14日から7月15日にかけてロシアW杯が開催されます。
日本代表の試合も気になりますが、今大会から導入される5つの新技術を簡単に紹介していきます。
今大会では、はじめて「ビデオ・アシスタント・レフェリー（ＶＡＲ）」と呼ばれるが導入される。VARのうち、ゴール判定技術（GLT）には、FIFAが採用したイギリスの「ホークアイ」、ドイツの「ゴールレフ」「ゴールコントロール4Ｄ」という３つの技術が導入されている。
VAR導入によって国際大会という場において、より正確で公正な審判ができるようになる。ただしこのVARは一部スタジアムのみ（ソチ、モスクワ、サンクトペテルブルク、カザン）に設置され、FIFAによってW杯後撤去される。VARは、スペイン1部リーグで来季から導入されることが決まっており、今大会はその先駆けとなる。
消えるスプレーは、ブラジル大会から利用が開始されている。今回は、前大会とは別の製品が使われる予定だが、詳細は不明だ。
ロシアでもTEN+1という消えるスプレーが開発されている。これは、先端産業投資ファンドのロスナノ（露：РОСНАН）が出資しているテクノスパルク（露：Техноспарк）とドゥブナ（露：Дубна）という企業の共同プロジェクトである。今大会への採用は未だ不確定だが、このTEN+1は人工芝、天然芝共に使用でき、高温・寒冷な気候にも対応している。
今回の公式球はこれまでのW杯同様、アディダスのTelstarが使用される。デザインとして1970年に作られた最初のモデルに近いものが採用されている。
このボールには近年利用されることが多いNFC（近距離無線通信）のチップが埋め込まれている（参考「2018 FIFA ワールドカップ™ 公式試合球NFC機能よくある質問（ FAQ 」）。
残念ながら日本の予選が開催される都市では運行されないが、モスクワで運行が予定されている。
ヴォルガバスグループの「Matrёshka」と、カマズ社とサイエンスリサーチセンターが共同開発した「シャトル(露：Шатл）」の2種類の自動運転バスがある。マトリョーシカは3タイプあり、それぞれ乗客数が異なる。時速15〜20キロ（最高速度は30キロ）で運行し、一度に130キロの距離を走ることができる。
シャトルは時速25キロ（最高速度は40キロ）ほどで運行する。200キロの距離を走行し、スマートフォンで呼び出すことができるようになる予定だ。
ロシア企業Texelの3ＤスキャナーPotalが、FIFAによっていくつかの都市で利用される見込みである。どのように利用されるのかはまだ公表されていない。しかし、従来の3Ｄスキャナーと比べスキャンから3Ｄモデル作成がより速く、自動化されている。
【関連URL】
・Rusbase
・[公式] 2018 FIFA World Cup Russia™ – FIFA.com
蛇足： 僕はこう思いました
ロシアの都市部はすでにW杯一色です。あらゆる製品やアメニティにW杯モチーフが登場しています。一方で、ロシアにとっては国内の盛り上がり以上に、海外からたくさんの注目が集まるW杯は、政府が推進するテクノロジー戦略を紹介できる絶好のチャンスでもあります。中でも、自動運転のシャトルバスはロシアのシリコンバレー・スコルコボも関わるプロジェクトで、力の入りようが伺えます。
ad:tech tokyo2018のアドバイザリーボードメンバーは総勢35名。業界のリーダーであるメンバーのみなさんからのデジタル広告、マーケティング業界への問題提起を事務局が連載形式でインタビューします（特集一覧はこちら）。
昨年話題になったヤマハ発動機のキャペーン「サウナとトリシティでととのった」に、クリエイティブディレクターとして携わられた株式会社TABI LABO代表取締役久志尚太郎氏が登場。「デジタル業界と他業種の異種格闘技戦を！」と語る久志氏にその真意を伺いました。
—久志さんはデジタル系のビジネスではよく耳にする「効率化」や「改善」というキーワードに対して、危機感をお持ちと伺いました。
ツールドリブンの話が多すぎる、という危機感です。「ABテストやりましょう」「ツールを入れて効率の改善をしましょう」といった提案はみなさんよくお話しされていますよね。一方で、何を作るのかを考えることが少ないのではないでしょうか。クリエイティブやアートの話がもっとしたいです。
—アートの話、とは一体どのようなお話でしょうか。
アートというのは無自覚なものを自覚的にする行為だと思っています。自分たちでは気づいていないものを可視化するからこそ、気持ち悪いこともあったりする。しかし、それはマーケティングの本質なのではないでしょうか。チームラボの制作に資生堂が協賛するような事例もありますが、まだまだアートとマーケティングは遠い。ad:tech tokyoでもアート×テクノロジーについて語っていくシーンが増えたらいいですよね。アイディアの作り方を異種格闘技戦のように出し合えたらおもしろいんじゃないかな。さらに、音楽のジャンルでも今はマーケットの形がどんどん変わっていて。CDを売るビジネスからコミュニティ型ビジネスになりました。彼らのコンテンツ制作の方向性やコミュニケーションも当然そのマーケットに合わせて変化していますので、ミュージシャンとマーケターがもっと近づいていってもいいのではないかと。
—クリエイティブといえば、TABI LABOの皆さんはメディアであると同時にクリエイティブ専門チーム「TABI LABO BRAND STUDIO（ブランドスタジオ）」としてクライアントの課題に向き合っていらっしゃいますね。「メディアがタイアップ企画を実施する」ということと、「クリエティブチームとして向き合う」ということには違いはありますか。
BRAND STUDIOはクリエイティブからコンテンツ、企画そのもののキャンペーン設計から入り、スマートフォンを軸にした制作流通を行うチームです。クライアントや広告会社が計画したキャンペーン施策のなかの、さらに最後の部分の「露出メディア」としての関わるのとは大きく異なりますね。トータルプロモーションを垂直統合で行いますので、イベントやファン組織を作る施策まで計画していきます。例えば、長くお付き合いしているクラフトビールのブランド「BLUE MOON」の皆さんとは、ビールとのペアリングメニューを新進気鋭のシェフと開発してユーザーを招待したり、「BLUE MOON ACADEMY」と題した飲食店のスタッフ向けのワークショップを開催したりしました。施策の中でシェフのクリエイティビティに触れたこともとても刺激的でしたね。PVや配信フォーマットなど広告全体の中の一番最後の部分だけを扱うのは、もうどうでもよいのでは、とすら思います。
—テレビが広告の中心であった時代は許認可などのハードルの問題もありクライアント、広告会社、メディアの役割分担が明確で、ある種の分断もありました。デジタルの時代になったことでクライアントとメディアの関わり方が変わってきているということでしょうか。
今の日本の広告業界はいまだ企画、制作、流通それぞれに携わる人たちがバラバラになっていることが多いと感じます。インターネットを通じて誰もが直に発信できる時代にクライアントとメディアが顔を合わせることなく施策が進んでいってしまうんです。さらにメディア業への参入障壁も低くなっていますよね。その状況ではメディアも少し前までの「安価なコンテンツを大量生産してPVを獲得する」という手法では生き残れませんから、自分たちにしか作れないものをいかに作るのか常に考えていかなければいけません。プラットフォームになりたがるのではなく、もっと作ることにフォーカスを絞るべきです。
広告会社もメディアもクライアントももっとユーザーと直接つながっていかなければいけないでしょう。使い手ではなく、作り手になる。ツールの評価ばかりするのではなく、目線を変えていかなければいけないなと思います。広告はカルチャーの最先端であってほしいので、ad:tech tokyoもその一端を担ってくれる場になってほしいですね。
＜プロフィール＞
1984年生まれ、株式会社TABI LABO 代表取締役。中学卒業後、単身渡米。16歳の時に飛び級で高校を卒業後、起業。帰国後は19歳でDELLに入社、20歳で法人営業部のトップセールスマンに。21歳から23歳までの2年間は同社を退職し、世界25ヶ国をまわる。復職後は25歳でサービスセールス部門のマネージャーに就任。同社退職後、宮崎県でソーシャルビジネスに従事。2013年より東京に拠点を移し、2014年2月TABI LABO創業。クリエイティブディレクターとしてヤマハ発動機「サウナとトリシティでととのった」やUltra Japan「OFFICIAL AFTER MOVIE2016」を手掛ける。
2017年に社内組織BRAND STUDIO（ブランドスタジオ）を設立。
ad:tech tokyo 2018の詳細はこちらから
イベント概要
開催時期： 2018年10月4日（木）、5日（金）
開催場所： 東京国際フォーラム 東京都千代田区丸の内３丁目５−１
公式サイト：http://www.adtech-tokyo.com/ja/
Collision 2018イベントレポート
あのWeb Summitの北米版、2万5千人を集めるテクノロジーイベント「Collision」が2018年4月30日から5月3日にかけて米・ニューオリンズで開催されました。
スタートアップや企業のイノベーションをリードするエクゼクティブが集結するこのイベントですが、日本からの参加は極めて少ない状態（昨年は1名、今年は6名。）TechWaveでは昨年に引き続き特派員を派遣し、ここでしか読めない特別レポートをお届けします！ （Collision 2018レポート一覧）
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・[提供中] 5/9 アプリ博 X 電子チケット
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2016年、クラウドファンディングサイト「makuake」において、1292人から支援により国内トップ5303万7600円の調達に成功した「GODJ PLUS」から2年。音響技術のハードウェアスタートアップとして新たに仕掛けている「OVO」は、GreenFunding上のクラウドファンディング・キャンペーンを2018年1月17日にスタート（参考「記録樹立したスタートアップが生んだ映像視聴に最適なハイレゾスピーカー「OVO」のクラウドファンディング開始」）。本日2018年5月2日の時点で、5705人から6839万1800円の資金調達に成功しています。
この数字は、支援者人数においても調達額においても国内クラウドファンディング・トップクラスの記録です。JDSoundは、残り十数日、さらなる追い込みを仕掛けたいと考えているのです。
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