現場主義のビジネスチャット「direct(ダイレクト)」の躍進

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チャットをビジネスシーンで利用することで、よりスピーディにコミュニケーションが測れる。そんなうたい文句でビジネス専用チャットが注目を浴びています。新規サービスも増加し、FacebookやMicrosoft、そしてLINEまでもがビジネス向けチャットサービスの提供を開始しています。

多くのサービスが「PC主体、スマホでも使える」というデスクワーク向けのラインナップを展開する中、外食など店舗を持つ企業や工務店、ゼネコン・インフラなど現場にフォーカスしたビジネスチャット「direct(ダイレクト)」の成長が顕著になっています。現時点での導入企業は800社。企業規模は平均すると数千人規模になるので、全体のアカウント数はかなりのもの。特に最近は利用企業から推薦を受けて導入する企業が目立っているといいます。

「direct(ダイレクト)」の機能は一般的なチャットアプリと変わりません。テキスト入力はもちろん、ビジネスシーンを想定としたスタンプやファイル添付、音声メモ添付などにも対応可能、勤怠管理や管理ツールなど必要な機能は一通り揃っています。スマホアプリはAndroid/iOS両対応、ウェブブラウザからの利用はもちろんPC向けアプリも提供されています。

では、どこが現場主義かというと、そのサービス開発思想にあります。例えば、現場に向けタスクが発生した場合、現場のスタッフにはチェックボックスがついたToDoリストがメッセージとして送付されます。現場でそのタスクの対応が完了したらチェックボックスをタッチするだけで一通りの業務フローが完了します。仮にタスクが終わらず残業が必要になるような場合も、現場からチャットベースで残業を申請すると、それが上長にチャットで通知されタッチ処理だけでワークフローが完結するのです。

工事現場などでは、現場の位置や作業内容を写真で記録しレポートするような作業が頻繁に発生しますが、「direct(ダイレクト)」であればスマホやタブレットで写真を撮影して、説明を記入して投稿すれば自動でレポート投稿が完了します。各現場から送られたレポートはアーカイブされ、誰でもリアルタイムに現場の作業状況を確認することができるようになっています。

現場で働くチームの動きをリアルタイムに共有する

「direct(ダイレクト)」は現場で忙しく働く人たちの足を止めることなく、業務フローを進める潤滑油のような役割を果たします。レポートやコミュニケーションのために画面を眺めっぱなしにならないように、限られた時間で職務を遂行することを最大のミッションとしているのです。

チームとしての最適化にも「direct(ダイレクト)」は貢献しようとしています。チームメンバーそれぞれが柔軟にかつ緊密に連携するためにそれぞれの動きを把握する機能の拡充が進んでいます。たとえば、チームメンバーが今どういった状態にあるかを示すステータスボード。

さらに本日公開された「MultiView」では最大3人までのチャットの流れを同時に閲覧することができるようになっています。これは実際に国内の大手航空会社の運行現場で使用されています。

一般的なただメッセージが流れるだけのチャットでは必要性が感じられないこともあるかもしれませんが、「direct(ダイレクト)」が導入された現場は違います。なぜなら、業務にあわせて用意されたチャットボットが業務フローを簡便化する機能を提供しており、事業を推進するために必要な重要な情報が行き交うからです。

チャットボットは標準で提供されるものから、レンタルできるもの、各社にあわせてカスタマイズできるものがあります。「驚安の殿堂 ドン・キホーテ」では全店に導入を決め、コミュニケーションのみならず店舗単位で仕入れができるようなボットとバックエンドのシステムを独自のソリューションとして導入しています。

「direct(ダイレクト)」を展開するLisB(エルイズビー)の代表取締役社長 横井太輔氏は「現場の力を最大化する理念をもってサービスの進化を続けているというのが私どもの特徴であり強みです。現場からの声をどう解決するかということにこだわり、限られた時間の中で業務をこなせるような取り組みを推進していきたいと思っています」と語ります。

【関連URL】
・directメッセンジャー –
https://direct4b.com/ja/index.html

蛇足:僕はこう思ったッス
maskin-bit-2016 ビジネスチャットは激戦区になりつつある。単なるチャットを入れるだけのところが大半だが、チャットアプリをインタフェースにここまでボット活用をしているサービスは他に見たことがない。ここまで業務に浸透してくるとセキュリティ面での評価がどうか気になるのだが、ダイレクトではクラウドのみならずオンプレミス(社内サーバー)での導入も選択できるようになっており、大手かつクリティカルな業務であってもクラウドが選択されるケースもあるそうだ。なお、LisB社は日本品質保証機構(JQA)のISO/IEC 27001:2013(JIS Q 27001:2014)およびISO/IEC27017:2015(JIP-ISMS517)の認証を取得するなどして安全性の担保に注力している

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Editor In Chief at TechWave.jp
1990年代初頭からソフトからハードまで50以上のスタートアップ立ち上げを国内外で経験。平行して雑誌ライターとして疾走。シリコンバレーでガレージベンチャーに参画後は、国内でネットエイジを筆頭にスタートアップに多数関与。ブログやSNSの国内啓蒙、ソニーの社内イノベーション事業など関与。通信キャリアのニュースポータルの立ち上げ期の編集デスクとして数億PV事業に育てた後、TechWaveにジョイン。世界最大のグローバルIT系メディアであるスペインの「Softonic」の元日本編集長
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