共に突き抜ける
GoogleがTwitter風サービス「Buzz（バズ）」を発表した。
BuzzはGoogleの人気電子メールサービスgmailの中の１つのコーナーとして組み込まれ、自分が既に頻繁にメールをやり取りする相手をBuzzの仲間として設定することが可能。情報をやり取りするグループを新規に１から作っていく必要がない。また情報発信のレベルを、一般公開もしくは少人数の仲間限定に設定することができる。
Buzzは、写真共有サービスのpicasaやFlickr、動画共有サービスのYouTubeなどとも連携しており、リンクをたどってこれらのサービス上に移動しなくても、Buzz上で写真や動画を表示することが可能だ。
米Wall Street Journalは、Googleの人気eメールサービスgmailにtwitter風の機能が搭載されると報じた。その後、Googleの広報は、米国西海岸時間９日午前10時（日本時間10日午前3時）から「（同社の）最も人気のある２つの製品の技術革新に関する」発表会を開催することを明らかにした。「GoogleがTwitter風サービス開始？＝広告経済に向かう社会」という記事で4月に発表の可能性があると伝えたが、より早く発表になるようだ。
これまでの報道を総合すると、gmailの左側のステータスの部分に、今現在何をしているのかが書き込めるようになっているが、この部分をもう少しTwitter風の見せ方にし、動画共有サービスYouTubeの動画や、写真共有サービスPicasaなどGoogle傘下のサービスを取り込めるようにするという見方が主流になっている。
この動きを「Twitterキラー」（Silicon Alley Insider)と形容するメディアもあるが、果たしてどの程度のインパクトを持つのだろうか。
英紙タイムズのオンライン版は、米Googleが自動通訳フォンを開発中だと報じた。電話に向かって自分の言語で話しかけると、自動的に別の言語に翻訳された音声として電話の向こうのユーザーに伝わるという技術で、Googleの翻訳サービスの責任者であるFranz Och氏によると、基本的な仕組みは２、３年以内に完成する見通しという。
Googleは既に、ウェブ上の52の言語の文章を自動翻訳する技術と、音声認識の技術の両方を、別々に開発し実用化している。この２つの技術を組み合わせることで、電話向けの自動通訳技術の実用化を目指しているという。完成すれば世界中の人々と自由に電話で話ができる夢の技術となるが、実際に「使える」レベルに達するまでには、まだまだ時間がかかるのではないだろうか。
AppleのiPadの大反響を受け、今年は多くのハードメーカーからタブレット型パソコンが発売されることになりそうだが、注目はGoogleのChromeOSを搭載したタブレット型パソコン。GoogleのChromeOSのサイトには試作品の写真やコンセプト動画が掲載されていることから、発売になる可能性はかなり高い。出るとすれば年内発売もありえる。３月にiPadを買うべきか、様子を見てからGoogleタブレットを買うべきだろうか。
メディアの周辺に収益性の高い周辺事業を幾つも展開するのが、これからのメディア事業のビジネスモデルである、という主張はこれまで何度もしてきました。TechWaveはその主張に従って、周辺事業を準備しています。その第１弾が先日、エントリーの中で軽く触れたソーシャルメディアスペシャリスト養成講座ですが、第２弾として電子出版事業を始めることになりました。
事業の名称は、TechWaveパブリッシング。
いや、別に会社を立ち上げるわけでもないんです。ブランド名というところでしょうか。実はまだ何も決まってないんです、単なる意思表明です（笑）。
iPhoneやiPad向けのアプリとして、電子出版に乗り出そうと考えています。コンテンツはもちろん僕も書きますが、周りの書き手の人にもお声がけしたいと思います。TechWaveパブリッシングのブランドで電子書籍を一緒に出したいという人を、このブログを通じて募ってもいいかなとも思っています。
まずは僕がこれまでに書きためてきた「iPhone的英語学習法」という感じの本を出したいと考えています。もうほとんど書けているので、ラストスパートです。
アプリ開発は、オカッパ本田が現在、iPhoneアプリ開発のカルチャースクールみたいなところに通って勉強中なんですが、彼には任さずに（笑）、既にアプリ開発の実績のあるところとレベニューシェアのような感じで作りたいと思います。これから何社か探してみようかなという感じです。この記事を読んで、ぜひ一緒にやってみたいという方はオカッパ本田にご連絡ください。
電子出版を手がけている大手出版社を紹介するよ、というお声がけもいただいたんですが、別に大手にお願いすることもないかなと。というか個人もしくはTechWaveのような零細事業者でも電子出版できる時代になったんだし、かえって個人や零細事業者のほうが速く動けて有利かもしれないと思っています。
僕や僕の周りの書き手の想定読者層って、iPhoneやiPadユーザーとドンピシャなんで、別に紙の書籍の流通網に頼ることもないだろうし。
マーケティング調査から、広告、販売、アフターサービスまで、すべてこのブログメディアを通じてやるつもりです。
それで電子出版である程度売れたら、紙の本として出版してもいいかなとも思っています。今の電子出版って、紙の書籍として出版されたものを電子化するという流れが中心ですが、まず電子で出版し売れれば紙で出版するという流れのほうが自然なような気がします。
すべての書籍が電子化されていくのは、これはもう時代の流れで抗うことはできないものです。でも日本のレガシー企業って時代の流れを読めているのかいないのか抗ってきそうな気がします。消費者にとってこうしたレガシー企業の動きって迷惑そのものなんだけど、われわれのような零細事業にとってレガシー企業が時代の流れに抗って動かないでいてくれることはかえってチャンスでもあると思います。
良質のコンテンツをより安く迅速に入手したい読み手と、自分の書くコンテンツを求めている人たちに的確に送り届けたいと考えている書き手。そして読み手と書き手を結ぶインターネットとデバイス。環境がそろったので、時代が前へ進まないわけはありません。
一緒にやりたいという人、大募集です！
UCC上島珈琲がTwitterをつかって、大失敗したようだ。UCCのサイトに２月５日掲載された謝罪文によると、同社は５日午前１０時からTwitterを通じて宣伝メッセージを自動的に多くのユーザーに配布したことがユーザーの不評を買ったようだ。
具体的には、「コーヒー」「懸賞」などのキーワードが入った「つぶやき」をしたユーザーをコンピューターが自動的に探し出し、そのユーザーに向かって「コーヒーにまつわるエッセイとアートを募集中！エッセイで賞金200万円！アートで賞金100万円！締切間近！！」というメッセージを一方的に送りつけた。その後Twitter上でUCCに対する不評が続出したため、正午には中止したという。
UCCというキーワードでTwitterを検索すると、UCCにこのキャンペーンを勧めた広告代理店のネットリテラシーのなさを責める声が多いように思うのだが、僕はそうした大半の意見とはちょっと異なる感想を抱いた。
インターネットにはいわば「陰」と「陽」の使い方があるのではないか、と常々思っていた。「陰」と「陽」という形容がいいのかどうか分からないが、少なくとも自分の中ではそんな感じで使い分けている。「陰」は匿名や非公開設定を使って自分の本音を気兼ねなく発信する使い方、「陽」は実名や公開設定で世間一般に広く情報発信する使い方。日本のインターネットは「陰」の使い方が多いとされてきたのだが、最近では「陽」の使い方をする人が日本でも増えてきたような気がする。そして「陽」の使い方のほうがメリットが大きいことに多くの人が気づき始めたのではないかと思う。
米TechCrunchは、４億人近くのユーザーを抱える世界最大のコミュニティサイトFacebookが、Googleの人気電子メールシステムgmailに対抗するような電子メールシステムを開発中だと伝えている。無敵と思われたインターネット業界の覇者Googleに対し、急成長を続けるFacebookが挑戦状を叩きつけようとしているわけだ。その圧倒的なユーザー数の多さから、Googleにとって大きな脅威となりそうだ。
「今の電子書籍って、紙の本を電子化しているだけのもの。電子化することで紙の本より使いづらくなっている部分はないか」ー。 株式会社ハンズエイド代表の小室健さんは、こう語る。
ハンズエイドは、小室さんと技術担当の河村真也さんというNTTドコモ出身の二人で立ち上げた会社。主にiPhoneやkindle、タブレット機器向けの電子出版に力を入れていきたいという。
ただ電子化するだけではなく、電子化することで新しい価値の創出が可能なのではないか、と小室さんは主張する。例えば書籍を１冊ずつ売る必要はなく、章ごとページごとといった柔軟な単位での販売が可能なはず。データベースやGPSと連動することも携帯電話を使えばできるはずだ、と小室さんは言う。
そうした考えのもと、「食べレコ」というiPhoneアプリをリリースした。現在６社の出版社の了解を得て、グルメ雑誌などのコンテンツをiPhoneの画面上に最適化してAppStoreで販売しているという。店舗情報はデータベース化され、GPS機能を通じて取得したユーザーの現在地に近い順で店舗の情報を表示する。行きたい店舗を見つけたら、その店舗の場所が地図上に表示され、現在地からそこまでの行き方をナビゲーションしてくれる。ボタン１つで店舗に電話できたり、店舗のウェブサイトにアクセスできるようにもなっている、という。
米AppleがiPhoneアプリの開発者向けサイト内で、ローカル広告を表示するためだけにユーザーの位置情報取得機能を搭載するアプリを認可しない、と表明したことが話題を読んでいる。GPSなどを使ってユーザーの現在地を把握し周辺店舗などの広告を表示するローカル広告は、GPS搭載のスマートフォンが急速に普及したため最も注目を集めている広告領域の１つ。他社のローカル広告を排除しApple自体がローカル広告配信の仕組み作りに乗り出すのではないか、という憶測が出ている。日本は世界に先駆けてGPS搭載ケータイが広く普及したことから、モバイル機器を使ったローカル情報サービスに関しては世界でも最も進んでいるといわれる。ローカル広告の仕組みに関しても、日本のベンチャーのシリウステクノロジーズが特許を取得、米国にも進出しているが、こうした動きにも影響を与えそうだ。
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