共に突き抜ける
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なに、なに！賞金100万円とな！
開設3年未満のブログなら応募できるとか。TechWaveって開設してまだ9ヶ月なんですが、応募してもいいですか？やっぱだめかな。
ライブドアブログに限らず、どこのブログでもいいそうです。ライブドアってこのTechWaveを支援してくれているほか、「ブログ奨学金」もやっているし、ブログメディアの育成に本気なんだなと思う。いや、僕もブログこそが今後の情報メディアの主流な形だと思うので、ライブドアさんがこの領域に注力するのはさすがと思う。
概要は以下の通り。
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米ミステリー作家のJ.A. Konrath氏はこのほど、自分の本の電子書籍がAmazonやApple、Barnes & Nobleなどの電子出版プラットフォーム上でどの程度売れているのかを、自身のブログで詳細に報告した。それを米テクノロジー系ブログメディアGigaOMが、グラフ化したものが以下のグラフ。
Amazonが圧倒的に強い。その理由に関する考察はないが、やはりAmazonの品揃えやレビューの多さ、購買履歴をベースにしたレコメンデーションなど、過去に蓄積した「売る仕組み」が電子書籍の領域でも功を奏しているのだろう。（関連記事：iPadが発売されてもAmazonがびくともしない２つの理由【湯川】 : TechWave）
興味深いのが出版社経由で売れた電子書籍はわずか21％で、Konrath自身がAmazonを通じて自分で出版したものは75％にも達している。力のある著者にとって、出版社が不要になる時代が来ているのだろうか。
［読了時間：4分］
すべてのウェブサービスはモバイルが中心になり、モバイルのソーシャル化により業界ごとの再編が起こる。FacebookのCEOのMark Zuckerberg氏がそう考えていることは、彼のインタビュー記事で分かった。（関連記事：「ケータイはソーシャルでこう進化する」Facebookトップのインタビューから【湯川】 : TechWave）
その記事の「蛇足：オレはこう思う」では同氏の主張に対する僕の考えを述べることなく、単に一部同業者にケンカを売る決意表明をしただけだった（笑）ので、改めてケータイがソーシャル化することでこう変化するんだろうなと僕なりに思うことを書いてみたい。
連絡帳がSNSになる
これは既に起こっていること。英ケータイメーカーINQ（インク）のINQ Social Mobilでは最初からそうなっているし、iPhoneでもFacebookの友人の顔写真や勤務先、居住地などの情報がボタン１つで簡単にダウンロードできるように、もう間もなくなる。そしてその連絡先からTwitterの発言などを読めるようになる。
勤務先や電話番号の変更通知が不要になる
勤務先や電話番号が変われば本人がSNS上のデータを更新するだろうし、その友人は常に最新の情報を手にすることができる。連絡先データを最新のものに更新しているかどうかは、その人物がSNS上でどれだけ活発に発言しているかどうかで判断できる。もう1年以上も何の情報も発信していない人であれば連絡先データが昔のままであるかもしれない。でもいずれそんな人はいなくなる。仙人のように山にこもっている人以外は。
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米CNETのブログCraveは、ソニーがGoogleTVを10月12日午後5時30分（現地時間）にニューヨークで発表すると報じた。ソニーから記者会見の案内を受け取ったもので、それには「ソニーが世界初のインターネットテレビを発表する」と書かれてあるという。
米国で発売されるソニーのGoogle TVはサイズが20インチから46インチまでで、年内に200万台という強気の生産計画を進めている。放送中の番組や過去に録画した番組も簡単に検索して見ることができるという。
【関連記事】
次世代TV市場で日本の電機メーカーは生き残れるのか【遠藤吉紀】 : TechWave
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iPhone4が中国で発売になった。昨年中国で発売されたiPhone3GSはそれほど人気を集めなかったが、現地からの報道によると今年のiPhone4は大人気のようで、北京のショッピングモール内にできたAppleStoreの新店舗には徹夜組を含む1000人以上が行列を作った。
米Computerworldによると、約5万人が予約販売の初日に申し込んだという。発売後2日間で約5000台しか売れなかった昨年のiPhone3GSとは打って変わった人気ぶりだ。
iPhone3GSは中国政府の命令で無線LAN機能が搭載されていなかったことや、iPhoneより高機能で低価格なiPhoneのコピー製品が既に出回っていたことが原因で、あまり売れなかったとされている。今年のiPhone4は無線LAN機能が搭載されたままで発売になることや、競争力のある価格に設定されたことなどが人気を呼んでいるようだ。
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Amazo.comの電子書籍リーダー「キンドル(Kindle)」向けラインナップに9月23日、初めて有料アプリが登場した。米ゲームメーカー大手Electronic Artsが開発した文字遊びゲーム「SCRABBLE」で価格は4.99ドルとのこと。既にAmazon.comのキンドル向け有料コンテンツで売上1位を獲得している。
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米Barron’sによると、米投資会社のThinkEquityのアナリストAaron Kessler氏は、米Yahoo!の株価が低迷していることを受けて、同社の資産を差し引けば同社自体にほとんど価値がないという手厳しい評価を下した。
同氏の分析によると、米Yahoo!の主な資産はYahoo!Japan、中国のAlibaba.com、Alibaba Group、それと現金。それぞれの資産の価値を発行株式数で割ると、米Yahoo！の1株当たりに対する価値は$4.88、$2.10、$5.61、$2.70となる。これらの資産を売却した際の税金を30％と考えると、現金を除いた1株当たりの資産価値は$9.50となる。米Yahoo!の株価が13ドル、14ドル前後で推移しているということは、投資家は米Yahoo!本体にほとんど何の価値も見い出していないという結論になる。
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米ミシガン大学などが実施したアンケート調査によると、コンピューターに対する顧客満足度でAppleが過去最高の86ポイントを獲得し、コンピューターの人気ナンバーワンのブランドになった。100ポイントを最高点としたときの満足度で、Appleは昨年より2ポイント増。2位はDell、Acer、HPなどのブランドが77ポイントを獲得しタイとなった。Windowsマシンメーカーも軒並み昨年よりポイントを伸ばしているが、Appleには大きく水を開けられた。
米CNBCが調査の責任者に取材したところ、今回からiPadもコンピュータージャンルに加えたため、iPadの人気がAppleの満足度を大きく引き上げたと答えたという。
株式会社エイクエントさん主催の「エイクエント・オンライン・ライブトーク」で9月28日午後7時から英語学習法に関するプレゼンをします。ustreamで視聴可能です。urlは、http://www.ustream.tv/channel/aqjp-seminar#events
タイトルは「インターネット時代の『新』英語学習法」。
内容はこんな感じ。
在米20年のテックブロガー湯川鶴章さんがインターネット時代の「新しい」英語学習法を紹介します。
▼湯川さんからのメッセージ
インターネットが普及し、iPhoneやiPadといったデバイスで比較的手軽に世界の人々とお付き合い時代になってきました。海外の情報が珍しかった明治時代から続く英語の学習法とは異なる学習法が必要になってきています。スクール形式で学ぶのではなく体当たりで学ぶ方法こそが、これからの英語の学習法になります。英会話スクールで大金を払うよりも、ネット上に存在する無料の学習素材やツールを使い倒しましょう。 体当たりの英語学習法の基本姿勢と、具体的ツールをご紹介します。
電子書籍「TechWave英語学習法」、紙の書籍「iPad英語学習法
ぜひご参加ください。
［読了時間：６分］
GOOLE TVとAPPLE TVが、この秋ついに発売される。俗にインターネットTVといわれ、既存の放送局の番組や放送時間とは関係なく、ケーブルTV(これは時間の制約があるが）やインターネット上の映像媒体を自分の好きな時に好みに応じてみることができる。
たとえば検索ウィンドウに＜石川遼＞と入力すれば彼が登場する番組がすべてリストアップされ、その中から好みの番組をセレクトするということが可能になるのだ。そしてその可能性は既存の番組にとどまらず過去の番組や、自分がHDDに録画した映像まで広げることもできるようになるそうだ。アメリカで発売されるGOOGLE TVはかつてSONYだったメキシコのFOXCONNの工場でのOEM生産。サイズは２０”～４６”までで8月から月産40万台。年内中に200万台というかなり強気の生産量だ。APPLE TVはセットトップＢＯＸ型での販売でディスプレイは含まないが価格は何と99ドル。まだGOOGLEのほうは具体的な価格が発表されていないが、生産台数から考えるとAPPLEと同様、その販売方法は携帯電話のようにハードの価格を極力抑えケーブルTV との契約、また有料チャンネルの利用費を考慮して非常に安価に設定される可能性がある。
既存のTVでは考えられなかったような新しいスタイルの TVは、このように販売方法だけでなく番組製作や、広告などすべてにおいて全く違ったかたちの市場を創出する可能性がある。たとえば制作では、今までのように大手の広告代理店がスポンサーと契約してその費用での番組制作という流れだったものが、今後は制作側が独自にスポンサーをみつけ（もしくは資金調達し）、番組を制作して配信会社に売り込む、といったこともできるし、YOUTUBE系の動画配信で個人クリエイターがどんどんTVという媒体に登場することも可能になる。これは今までのテレビ局を中心としたブロ-ドキャスティングの世界に壊滅的なインパクトを与えていくであろうことは容易に想像できる。
そして非常に重要なことは、このようなTV（やそのOS)を開発し、実現させたのが今まで世界を席巻していた日本のTVメーカーではなく、APPLEや GOOGLEといったITメーカーだということだ。簡単に言ってしまえば、この次世代TVは、なんら日本の技術開発には依存するところがないので誰でも作れてしまう、つまり安く生産できるところに製造はすべて流れてしまうということだと思う。
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