北米を中心に全世界でJavaScriptへの対応熱止まらない。
今回も知る人ぞ知るオープンソースの文字認識エンジン「Tesseract-OCR」が、JavaScriptに移植され話題になっている。
[もっと読む…] about 62言語超対応のOCR「tesseract.js」がJavaScriptに移植、機械学習にも対応 【@maskin】
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北米を中心に全世界でJavaScriptへの対応熱止まらない。
今回も知る人ぞ知るオープンソースの文字認識エンジン「Tesseract-OCR」が、JavaScriptに移植され話題になっている。
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米Googleは2016年10月11日、YouTubeマーケティングプラットフォーム「FameBit」の買収を発表した。
「FameBit」は、YouTubeクリエーターとブランドがスポンサー契約を結んだりペイド広告を共同展開するのを支援するプラットフォームだ。
[もっと読む…] about YouTubeが米FameBitを買収、人気YouTubeクリエイターのインフルエンサーマーケティング活用強化 【@maskin】
Creww (本社:東京都目黒区、代表取締役:伊地知 天 )が、2016 年 8 月 1 日付でクオンタムリープ代表 出井伸之 氏をオープンイノベーション専門のアドバイザーに迎え入れたことを発表した。
日本での「オープンイノベーション」提唱の先駆者である出井氏は今後、creww が 2012 年より実施している、大企業とスタートアップ企業、両者のリソースを掛け合わせたオープンイノベーションによる事業創出を目指すプログラムに深く関わっていくとのこと。
creww のプログラムを利用する、スタートアップ企業、大企業、両者へのアドバイスをはじめ、crewwが大学などの研究機関と実施するスタートアップエコシステムについてのプロジェクト監修を務めるようだ。
オープンイノベーションとは、自社の有する経営資源や技術に頼るだけでなく、社外からの技術やアイデア、サービスを有効に活用し革新的なマーケットを創造することをさす。
出井氏はcrewwに参画した理由として、
「日本の大企業は、本当に素晴らしい成熟をしています。優秀な人材、秀でた技術、潤沢な資本に加え、企業への信頼に基づいたブランドまでが全て揃っているのです。
一方、その成熟がゆえに、自己否定につながるような新しいトライを内側から起こすことは、構造的に困難であることも事実です。
反対に、そういった要素を持っていないスタートアップ企業には、市場の変革を狙いトライするエネルギーがあります。
この貴重なエネルギーを大企業がこれまで培った資産と掛け合わせることで双方へメリットのあるイノベーションを生み出すことができます。
大企業×スタートアップ企業というcrewwの目指すオープンイノベーションとは、素晴らしい大企業のリソースを効果的に活用し、スタートアップ企業との協業により日本発のイノベーション創出に光を当てる手段だと考えています。
私もcrewwへのアドバイザー参画を通して、この流れを推進することができれば幸いです。」と語った。
◆出井伸之氏
1937 年東京都生まれ。1960 年早稲田大学卒業後、ソニー入社。主に欧州での海外事業に従事。オーディオ事業部長、コンピュータ事業部長、ホームビデオ事業部長など歴任した後、1995 年社長就任。以後、10 年に渡りソニー経営のトップとして、ソニー変革を主導。退任後、クオンタムリープ設立。NPO 法人アジア・イノベーターズ・イニシアティブ理事長。
【関連URL】
・クオンタムリープ出井伸之氏 crewwアドバイザー就任
https://company.creww.me/advisors_idei-2276.html
世界中のウェブページやアプリを見ていると、時々その文字を表示することができず「⯐」の記号で埋めつくされてしまうことがある。仮に読めない言語であって、形状がわかればコピペして検索するなどいくらでも方法はあるのだが「⯐」が出てしまうとお手あげ。欧米では、この記号が日本の豆腐に似ていることから「Tofu」と呼ばれている。
この「Tofu」を撲滅しようと米Googleが5年前から開始したのが「No more tofu」フォントプロジェクトだ。略して「Noto」。
[もっと読む…] about 「Noto Font」Googleが全ての言語に対応した美麗なフォントをオープンソースで公開 【@maskin】
ワンダーリーグは2016年10月7日、iPhone/Androidに対応したVR用モーションコントローラーを独自に開発できるプラットフォーム「VROOM」を発表した。ソフトウェアおよびハードウェアの仕様はオープンソースで提供されるため、このSDKを導入してスティック型やハンドル型、武器型など多様なオリジナリティあふれるコントローラを開発し、それに対応したVRアプリを提供することが可能となる。
[もっと読む…] about 「Vroom」iPhoneにも対応したVRコントローラー &アプリ開発SDKをオープンソース提供へ、DayDreamも対応 @maskin
Facebook傘下の米Oculusは現地時間の2016年10月6日、独自イベント「Oculus Connect 3」の基調講演で、VR事業全体についての新たな取り組みについての発表をおこなった。
基調講演の冒頭でFacebook CEO マーク・ザッカーバーグ氏がデモンストレーションしたのは「ソーシャルVR」だった。
[もっと読む…] about ザッカーバーグ氏「ソーシャルVR」 を全面プッシュ、米Oculusイベントでデモ 【@maskin】
人材ビジネスを行うウィルグループ(東証:6089)は、2014年より優れたベンチャーを表彰するビジネスコンテスト「BUSINESS CONTEST YOAKE(ビジネスコンテスト ヨアケ)」を開催している。
2014年のグランプリは、「見えない」を「見える」に変える、スポーツ用ウェアラブル端末の開発を行うUP PERFORMA (アップパフォーマ)。準グランプリは、家の軒先やパーキングを貸し出すシェアリングサービスを運営する軒先株式会社。2015年のグランプリは、海外で働く意思を持っていて求職・転職活動を行っている新興国の求職者のデータベースを提供するHRDatabankで、受賞企業のジャンルはさまざまだ。
ウィルグループは、2015年6月1日にコーポレートベンチャーキャピタル「ウィルグループファンド投資事業有限責任組合(以下:ウィルグループインキュベートファンド)」を設立している他、CVC連動型アクセラレータープログラム『HINODE(ヒノデ)』などの運営も行っている。ビジネスコンテストも有望な投資先開拓の一環であろうか。
BUSINESS CONTEST YOAKEも、グランプリを勝ち取った企業は賞金100万円を得るだけでなく、ウィルグループインキュベートファンドからの出資やJV設立、ウィルグループの販売力を生かした事業提携等の副賞が付与されることがあるようだ。
HINODEでは、スマホの音声認識機能を活用した、声に出す広告「アイコトバ」の株式会社アイコトバ、BUSINESS CONTEST YOAKE2015のグランプリでもある株式会社 HRDattabank、1杯飲むだけで理想の栄養を摂れる飲料『COMP』の株式会社コンプ、インターンシップに特化したIndeed型総合サイトの株式会社futurelabo、子供向けIT・プログラミング教育プラットフォーム「プロキッズ」の株式会社プロキッズ、ペットの健康と幸せを支援する「オンライン動物病院」サービスの株式会社ペットボードヘルスケアが採択されている。
2016年の審査委員は、株式会社ウィルグループ 代表取締役会長 兼 CEO 池田 良介氏、株式会社54 代表取締役社長 山口 豪志氏、株式会社サイバーエージェント・ベンチャーズ シニア・ヴァイス・プレジデント 竹川 祐也 氏、新日本有限責任監査法人 企業成長サポートセンター シニアパートナー 公認会計士 藤原 選氏、株式会社Vilingベンチャーパートナーズ 代表取締役社長 栗島 祐介氏、とのこと。
企業の行うビジネスコンテストでは、東急電鉄が行う「東急アクセラレートプログラム2016」などもあるだろう。沿線の生活利便性を高めるサービスの創出、沿線におけるベンチャー企業育成を目的に行っているビジネスコンテストだ。最終審査を通過した企業は東急電鉄の沿線においてテストマーケティングを行えるほか、東急電鉄との業務提携が検討される。
また特徴的なコンテストを開催している団体もある。品川区が設立したSHIP(品川産業支援交流施設)の指定管理業務も行う一般財団法人品川ビジネスクラブは、クラウドファンディング・プラットホームである「CAMPFIRE」とコラボレーションし、受賞者の資金調達のトータルサポートを行う「ビジネス創造コンテスト」を行っている。受賞者には管理するSHIPの利用券も付与されるようだ。
地方関連では、世界トップクラスで人口減少が進む秋田県(鹿角市・湯沢市)で起業する挑戦者を応援する「ドチャベン・アクセラレーター2016」も目を惹く。審査委員には株式会社ガイアックス代表執行役社長の上田 祐司氏や、パタゴニア日本支社長の辻井 隆行氏の名前もある。応募資格は県外在住者、または、応募時点で秋田県内に居住して36ヶ月未満の方(平成25年10月1日以降に秋田に転入された方)とのこと。
中小企業庁委託事業として運営されている「ミラサポ」を見ると、年間では170ものビジネスコンテストが開催されているようだ。
TechCrunch Japanが開催する国内最大級のスタートアップの祭典「TechCrunch Tokyo 2016」でも今年ローンチした、もしくはローンチ予定のプロダクトをプレゼンで競い合い、最も優秀なスタートアップを決めるコンテストがある。2015年の優勝者である、社会保険や雇用保険などの労務手続きを自動化する「SmartHR」を運営するKUFUは、飛ぶ鳥を落とす勢いで成長しており、8月には約5億円の資金調達にも成功している他、導入社数は9月時点で2000社を突破しているようだ。
ビジネスコンテストを足がかりに、自社の大きな成長につなげる企業は増えている。起業家にはプレゼン能力も大切なスキルとなりそうだ。
起業に踏み切れない方にもビジネスコンテストはチャンスであろう。このコンテストをきっかけに、チーム形成が進むかもしれない。また飛躍の機会にもなるだろう。審査員の方々からのアドバイスは、普段事業を行っている視点とは別の気づきを与えてくれるかもしれない。受賞につながれば、メディアからも取り上げられ、資金的にも多少の支援があり、顧客獲得につながるかもしれない。全国で170ものビジネスコンテストが開催されていると知り、驚いた。自身の状況に応じてコンテストを出し分けることも選択の一つだろう。
オープンソースソリューションのプロバイダー「Red Hat(レッドハット)」とHTML5ハイブリッドアプリ開発環境「Monaca」などを提供するアシアルは2016年10月5日、エンタープライズ向けシステムに対応したモバイルアプリ開発を用意にする取り組みを展開すると発表した。最大の特徴は、既存システムを活用し、複数のモバイルOSに対応したアプリを迅速に開発できる点。
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Googleの記者発表イベント「#madebygoogle」で紹介されたプロダクトのもう一つの目玉。「Google HOME」。
これは、先に発表されたGoogleスマホ「Pixel」(Googleブランドの新スマホ「Pixel」登場、衝撃の “5つの特徴” 【@maskin】 #madebygoogle)同様、Googleアシスタントが搭載された家庭用音声認識デバイスだ。すでに北米等で人気のAmazon Echoへの対抗心が見える(価格もEcho179ドルに対し129ドル)野心的プロダクトと言っていいだろう。
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