AppleのiPhoneとGoogleのAndroidベースのケータイとのシェア争いの行方を決めるのは、それぞれの持つアプリ市場の規模だと言われる。ケータイやスマートフォンの使い勝手のよさを決めるのがアプリであり、iPhoneのAppStoreとGoogleのAndroidMarketのどちらのアプリ市場向けに、より多くアプリが開発されるかがモバイル領域におけるAppleとGoogleの争いの勝敗を決める、というのが業界関係者の支配的な見解だ。ところが今後はアプリよりもブラウザベースのサービスのほうが主流になるという予測が、米モバイル検索のTaptuから発表された。（発表文）
AppleのAppStoreには既に約14万8000タイトルのアプリが登録されており、まだ2万4000タイトル前後のGoogleのAndroidMarketに大きく水を開けている。このタイトル数の圧倒的な差からスティーブ・ジョブズ氏は先行逃げ切りに自信を見せていたが、勝負を決めるのがアプリ数ではなくなるとなると、Apple対Googleの戦いの今後が読めなくなってきた。
Taptuの集計データによると、iPhone、Androidのどちらでも使えるスマートフォン向けサイトの数は既に32万6000にも上り、アプリの数との差は拡大する一方だという。
Taptuはスマートフォン向けサイトをモバイル・タッチ・ウェブという言葉で形容しており、モバイル・タッチ・ウェブの定義を、タッチスクリーン搭載のスマートフォンのブラウザで表示するのに最適なカタチに作られたウェブサイト、としている。
Taptuの調べによると、ゲームや娯楽といったジャンルではアプリの方が多く、ショッピングやソーシャルといったジャンルではモバイル・タッチ・ウェブの方が多いのだという。
専用アプリにするメリットとしては、あらかじめプログラム部分やデータの多くをケータイ側にダウンロードしておくことで、立ち上げるごとに同じデータをネット上からダウンロードする手間が省けるため、起動が速く、多彩な機能を搭載できる、ということが挙げられる。このためゲームなどはアプリで提供する方がいいのだろう。
一方ショッピングなどのサービスでは、販売する商品の数も多く、品揃えも頻繁に変わることから、データをネット上のサーバーに置くほうが効率的なのだろう。
ただより高機能といわれるHTML５の採用が広まり、GPSなどの機能にアクセスできるオープンなAPIが普及していけば、モバイル・タッチ・ウェブでもかなりの機能を搭載できるようになるとみられている。このためアプリよりもブラウザベースのサービスが今後ますます主流になるだろう、というのがTaptuの予測だ。
確かにGoogleの担当エンジニアも昨年夏に、同様の予測をしていた。（関連記事：数年でモバイルもアプリよりブラウザベースに）
もしTaptuの予測通りに事態が変化すると、モバイル領域における競争のルールが変化する。これまではどれだけ多く自社のアプリ市場に開発者を集めるかが競争のルールだった。Apple、Googleだけではなく、Nokiaも、Microsoftも、ソフトバンクも、そこに注力してきた。
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今後の競争のルールはどこに移るのだろうか。やはり広告のレイヤーになるのだろうか。となるとソフトバンクも広告の領域に入ってくるのだろうか。